ドイツ個人旅行のガイド藤島が体験したベルリンの壁のお話です。
１９８９年１１月９日の崩壊したベルリンの壁について、１９８０年から８５年まで旧東ドイツに住み、
現在では個人旅行のお客様をご案内しているガイドが、ベルリンの壁の建築から崩壊、そしてドイツ統一までの
歴史をつづります。
ベルリンの壁の話 その１４
東西ドイツが統一されたと同時に最初に行われたのは、アウトバーンの改修、および建設であった。
東側には約２２００キロのアウトバーンが走っていたのだが、西ドイツのハンブルク、ハノーヴァー、
ニュルンベルクから西ベルリンに抜けるアウトバーンは、西ドイツ政府が援助金を出して改修、修復していたので
それほど悪くはなかったのだが、それ以外の東ドイツ国内、特にドレスデン-バウツェン、プラウエン-ドレスデン間の
アウトバーンなどは、穴だらけで、所によっては戦前の石畳のままで全く手がつけられていないところもあり、
最悪の状況であった。
その修理、改修が始められ、そのせいで、あちこちで工事のために渋滞が起きることになった。
加えて、電話網である。
電話は東ドイツでは贅沢品であり、仕事上どうしても必要な人以外は所有していなかった。
統計では、普及率は３分の１程度となっているのだが、とても信じられない。
私の身の回りで電話を持っている人はほとんどいなかった。
面白い話だが、７４年にドレスデンの友人宅を訪れた時、「電話が引かれることになっていて、もう電話番号も
もらっている」、と彼が自慢げに話したのだが、実際に電話が引かれるのは来年になる、という話をしていた。
その電話回線も、戦前のものをそのまま使っているらしく、非常に感度が悪く、おまけに盗聴されているのは常識である。
公衆電話は西ドイツ製の機械を使っていたが、しょっちゅう故障しており、特に外国に電話をかける場合は郵便局で
かけることが多かった。
一度、日本に国際電話をかけたことがあったが、国内にかけるりもよく声が通じたものである。
西ドイツから東に電話はできたのだが、東から西ドイツにかけられたのだろうか？
統一直後、西側から東に進出した企業で、オフィスに電話が付いてない場合には、出て間もない携帯電話を
使用していたようである。
このアウトバーンと電話回線の整備は３〜４年続くことになる。
さて、西ドイツ通貨が導入されてからは、東ドイツの製品が全くと言ってよいほど売れなくなってしまった。
そしてこれらを製造している工場、企業は全てVEB（国民企業）と呼ばれる国営企業であり、設備が老朽化しているために、
その生産性は非常に低く、おまけに従業員がやたらと多かった。
従業員はいるけれども、働いている人はいない。
それでも従業員が足りない。わかるかな〜？なんでだろ〜？
社会主義のキャッチフレーズとして、失業者がいない、というのは有名な話であるが、それと同時に、
失業者を作ってはいけない、ということを意味する。
ひとりで間に合う仕事を二人で分け合うような形で、失業者を出さないようにしていたわけである。
おまけに、その二人が全く仕事に身を入れないということであれば、もうひとりが必要となる…。
このような調子で、従業員が増え、おまけに設備が悪いために、その生産性が低く、故障した場合には
修理をするにも部品がない、あるいは届かない、いつになったら届くのかも分からない。
それが部品に限らず、材料、設備の修理のための機材などにも及んでいたし、たとえば、バナナが売りに出ていると聞けば、
皆仕事をほったらかしてそれを買うために並ぶ、工場長もそれを禁止はできない。自分でも欲しいのだから…。
信じられない話であるが、「うちの工場の労働者たちは怠け者で全く困ったもんだ」というぼやきは決して
珍しいものでもなかったのである。
品質管理はおろか、減価償却という観念もなく、国営企業であるから、その製品の売り上げ、そして利益なども
全く考えなくてもよかった。
全ては上からの指導によるものである。
新しいことをやって失敗して責任を問われるよりは、今のままの状態を継続して行けば、あるいは全て党の指導部の
言うことを聞いていれば、自分の身は安泰であり、製品開発、生産性向上などは他の人に任せておけばいい。
西はどんどん設備投資をして生産性を上げている中で、東が現状維持をしていれば、その差はそれだけ広くなる一方である、
という悪循環が継続し、生産性は西の半分であり、実質的に国も企業も破産状態で統一ということになった。
ちなみに国の負債は５０００億東マルク（公定レートで３５兆円）であった。
人口が１７００万人の国であるから、一人当たりざっと２００万円の負債を抱えていたことになる。
この国営企業を民間に売却するために組織されたのが、信託公社であった。この公社は、約１万２千の国営企業の他に、
ホテル、レストラン、商店など、合計３万の商業施設を管理、売却、そして廃業を委託されたのだが、
この国営企業に従事している労働者は合計で４百万人であった。
売る方としては、贅肉を取り除いて買う方に魅力あるものにしなければならない。
各企業での大量解雇が始まった。
それどころではない。
誰も買い手が付かないほどに老朽化したり、修理するよりは壊した方がいいというような工場などは、廃業するしかない。
要するに倒産であり、従業員は即時解雇された。あるいは、操業短縮、操業時間ゼロ時間、という措置が取られた。
この場合、給料は出るのだが、実質的には倒産と同様で、解雇されるのは時間の問題である。
このような失業者、半失業者がかなりの数に上ったのである。
信託公社は最初に、これら国営企業の総資産を２０００〜６０００億マルクと見積もり、１９９０年の夏にはその
販売価格を総額で８０００億〜１兆マルクと踏んでいたのだが、１９９１年１０月３１日の報告書では、
わずか２０００億マルクしかないことが判明したのだった。
分かりやすくいえば、倒産した会社を吸収合併する際には、本来であれば、その資産、負債状況を完全に把握してから、
ゴーサインを送るのだが、合併したとたんに、借金があっちからも、こっちからも出てきたという状況と同じである。
コール首相は連邦議会の席上で、「これほどひどいとは思わなかった」、と弁解した。
たとえばベルリンから８０キロほど南のリュッベナウにある石炭火力発電所は、かなり大きなきな物であったが、
老朽化が激しく、しかもばい煙がひどく、結局は取り壊されてしまい、３千人の従業員が職を失った。
また、光学器械で有名な、カール・ツァイス・イエナは、２万人の従業員が結局は３千人に削減された。
大資本が入ったのは、トラバントを作っていたツヴィッカウと、ヴァルトブルクを作っていたアイゼナッハの工場で、
それぞれフォルクスワーゲンとオペルが買収し、最新の工場に再建した。
他にはマイセン陶器工場、ドレスデンの精密工場などが生き残った。
この信託公社は１９９４年末で２５６４億マルクの赤字を残したままで、その業務を終了した。
それまでに約３５００の国営企業は解散し、８５００が民営化され、そのうちの８６０件は外国資本が入った。
日本からの資本はほとんど入らなかったようである。
なぜかは明らかではないが、様子を見ようと思っているうちに、９１年に湾岸戦争が勃発すると同時にバブル経済が
はじけてしまったせいもあるだろうし、以前にいくつかの企業が東ドイツの工場や、ホテルを建設した際に、
内部事情に精通していたという理由によるかもしれない。
この処置により、４００万人の労働者のうち、９１年３月の時点で約２７０万人が職場を失ってしまった。
そして都市によってあるいは職種によってなかなか失業率が下がらないものもあり、１９９５年になっても
ドレスデンでは１５％以上、デッサウやザンガーハウゼンでは、それぞれ２６、２７％であった。
また、ホテルやレストラン、自動車修理工場やパン工場、レストランなどの個人営業を始めた事業主も、
慣れない経営、資金不足、市民の弱い購買力などが原因で、その業務を停止せざるを得ないケースがかなり出た。
また、小さな町の劇場やオーケストラは解散、あるいは合併の憂き目に会った。
失業手当が出るのだが、同時に以前よりは給料が上がっていたとはいえ、手取りの７０％しか出ない。
生活費は西に比べて低いとはいうものの、かなり違うはずもない。
失業者は厳しい生活を強いられることになった。
それに加えて、統一されたとたん、西側から少なからぬ人たちが、もともとは自分、あるいはその親たちが所有していた、
東ドイツ政府によって強制的に没収した土地、建物、工場などを返して欲しいと要求してきた。中には３００年以上も
前の登記簿を提出してきた人もいた。
東ドイツ政府が没収した土地を正式に買い求めて、自分の所有にしていた人にとっては、明け渡すなどとは
とんでもない話である。当然、信託公社が仲介することになる。
あるいは、私のドレスデンの友人のように、戦前からの建物を国から借り受けていたが、
突然西側から所有者が姿を現し、その人に家賃を払わねばならなくなった。
東ドイツ政府は、アパートの家賃をかなり安く押さえており、３部屋６０平方メートル程度の
近代高層アパートは、光熱費を入れて６０マルクほどで、給料の５％以下であったが、
西側のシステムを導入してからはそれも次第に高くなり、このようなことも生活を苦しめる原因になった。
ドイツ個人旅行、リムジンサービス､